共働き夫婦の世帯年収の平均は？ 20代・30代・40代の中央値も確認しよう！

※本記事は2024年8月21日公開の内容に、2026年1月時点の最新情報を加えてアップデートしたものです。

自身の世帯年収が平均値・中央値より多いのか、少ないのかご存じですか。物価高が続くなか、マイホームの購入や子どもの進学といったライフイベントを控えていると、将来の家計に不安を感じることもあるでしょう。
世帯年収をアップさせる第一歩は、まず客観的な「平均値」と「中央値」を知ることです。現状を把握し、効率的に年収を増やすためのヒントをご紹介します。

世帯年収とは？

世帯年収とは、生計を共にする家族全員の年収を合計した金額です。
例えば、夫婦2人世帯なら夫と妻の合算。単身赴任中で別居していても、家計が同じであれば合算します。また、同居する子どもに収入がある場合も、その金額を含めて計算します。

【ポイント】「年収」と「所得」の違い
記事で紹介するデータの多くは、税金や社会保険料が引かれる前の「総支給額（額面）」を指します。一方、所得はそこから必要経費（給与所得控除など）を差し引いた額です。手元に残る「手取り額」とは異なる点に注意しましょう。

世帯年収の平均値と中央値は？

最新の公的データから、日本の世帯所得のリアルな数字を見てみましょう。
厚生労働省の「2024（令和6）年 国民生活基礎調査」によると、全世帯の数値は以下の通りです。

・平均所得金額：536万円
・所得の中央値：410万円
　※中央値とは、所得が低い順に並べた際、ちょうど真ん中にくる値のこと。

グラフを見ると、約62％の世帯が平均所得金額（536万円）を下回っています。これは、一部の高所得世帯が平均を引き上げているためで、「一般的な感覚に近いのは中央値の約410万円」と言えます。

出典：厚生労働省「2024（令和6）年 国民生活基礎調査の概況」

【年代別】世帯年収の推移

世帯主の年齢によって、世帯年収の目安は大きく変わります。

・29歳以下：約336万円
・30歳〜39歳：約606万円
・40歳〜49歳：約740万円
・50歳〜59歳：約750万円

30代から平均値を超え始め、50代でピークを迎える傾向があります。特に40代・50代は教育費や住宅ローンの負担が増える時期ですが、近年は共働きの維持やキャリアアップによって、この層の年収が底上げされています。

共働き世帯と専業主婦世帯、年収の差は？

次に、働き方の違いによる年収の差を見てみましょう。総務省の最新調査（2024年分：総務省「2024（令和6）年 家計調査（家計収支編）」）では、顕著な差が出ています。

・共働き世帯：約856万円
・専業主婦世帯（夫のみ有業）：約688万円
（※二人以上の世帯のうち勤労者世帯のデータ）

その差は年間で約168万円。月換算で約14万円の差が生じています。2026年現在は、いわゆる「年収の壁」への対策制度も整いつつあり、パートナーが扶養を外れてしっかり稼ぐスタイルを選択する世帯が増えています。

世帯年収を増やすための3つのヒント

「今の年収では将来が不安」と感じる場合、どのようなアクションが必要でしょうか。

1. 働き手（パートナー）の収入を最大化する

最も確実な方法は、夫婦ともに「正社員」や「フルタイム」で働くことです。2024年以降、社会保険料の負担軽減策や企業の賃上げが加速しています。扶養の範囲内にこだわらず、社会保険に加入して「厚生年金」を増やす働き方は、将来の備えとしても非常に有効です。

2. リスキリングで市場価値を高める

現在の職場で昇給を待つだけでなく、今の時代に求められるスキル（IT活用能力や専門資格など）を身につける「リスキリング」が重要です。2026年現在は、スキルの有無が年収の伸び率に直結する傾向がより強まっています。

3. キャリアアップ転職を検討する

同じ仕事内容でも、業界や企業規模が変わるだけで年収が100万円以上アップするケースは珍しくありません。「今の環境でこれ以上の昇給が見込めない」と感じたら、一度プロに市場価値を診断してもらうのが近道です。

まとめ

2026年、物価高の影響で「額面」よりも「実質的な生活力」が問われるようになっています。まずは最新の平均・中央値と比較して、ご自身の立ち位置を確認しましょう。 「もっと世帯年収を安定させたい」「自分たちに合った働き方を見つけたい」とお考えの方は、ぜひランスタッドへご相談ください。最新の市場動向を踏まえたキャリア形成をサポートします。