事務・管理部門/新潟の転職求人一覧

【業務内容】■総務人事部・管理職候補としてご勤務いただきます。■変革期にある成長企業の仕組みづくりや制度改革などを裁量をもって取り組んでいただくことができます。【具体的な業務内容】■採用活動■社員教育・研修■福利厚生管理■各種人事制度の運用や企画■社内コミュニケーションの促進など※これらの業務構築と推進、効率化、業務改善提案、企画立案、マネジメントをご経験に合わせてお任せします。 【同社の特徴】■新潟県内での賃貸仲介・管理事業において最大級の不動産会社です。■新潟県内のみならず、東京・神奈川・千葉に5店舗、福島に1店舗の全17店舗を展開中。■不動産企画開発など幅広く行う総合不動産企業として売上・事業を拡大しており、新卒だけでなく、中途入社も多い環境です。■新潟本社ですので転勤なく、また土日祝休み、年間休日120日以上（年間休日115日＋有休5日以上）、10日間の連続休暇（リフレッシュ休暇）もあります。

【業務内容】■総務人事部・管理職候補として総務業務全般をご担当いただきます。■変革期にある成長企業にて、さらに働きやすい会社を目指している中で、ご経験を活かして働くことができます。【具体的な業務内容】・勤怠システム管理、労務管理・給与計算、社会保険手続き・健康管理、メンタルヘルス対策・社内イベント運営・安全衛生管理・規程改定・法改正対応・監督官庁（労働基準監督署等）対応・庶務全般※これらの業務構築と推進、効率化、業務改善提案、企画立案、マネジメントをご経験に合わせてお任せします。【同社の特徴】■新潟県内での賃貸仲介・管理事業において最大級の不動産会社です。■新潟県内のみならず、東京・神奈川・千葉に5店舗、福島に1店舗の全17店舗を展開中。■不動産企画開発など幅広く行う総合不動産企業として売上・事業を拡大しており、新卒だけでなく、中途入社も多い環境です。■新潟本社ですので転勤なく、また土日祝休み、年間休日120日以上（年間休日115日＋有休5日以上）、10日間の連続休暇（リフレッシュ休暇）もあります。

【業務内容】■「亀田の柿の種」や「ハッピーターン」などヒット商品を持つ同社にて、以下の業務をお任せします。労務業務を中心に、総務業務全般をご経験に応じてお任せします。■えるぼし・くるみん認定、健康経営優良法人2025（大規模法人部門）に認定されており、全社員の安心安全と、健康で働き続けられる環境づくりに注力しています。＜労務領域＞勤怠管理、労基署対応安全衛生（救命・労災対応、衛生委員会運営）健康経営推進、健康診断・ストレスチェック運用社員の健康管理施策の企画・運用＜総務関連領域＞社有車管理、車両関連手続き社宅手配・契約管理福利厚生制度運用（食堂管理含む）設備・事務用品管理請求書処理（一般・車両関連）【得られる経験・スキル】・組織の根幹を支える労務実務を幅広く経験し、スキルの幅を拡大できる・健康経営推進など、社員の働きやすさ向上に直結する業務に携われる・変革期の企業で、制度改善・運用提案に挑戦できる環境・国内外へ事業を展開する企業で、労務の専門性を高められる・「会社の成長を支えている」という実感を得られるポジション【部署の構成・雰囲気】・労務チーム：７名体制（中途出身者も活躍中）・チーム内で業務を分担しながら、互いにフォローし合う協調的な組織・積極的な改善提案を歓迎する風土・落ち着いた雰囲気の中でも、前向きな変化を楽しめる文化【将来的なキャリアパス】・労務のスペシャリストとして専門性を高める・総務領域全般を担うゼネラリストへステップアップ・チームリーダー・管理職ポジションへのチャレンジ・健康経営、人事制度企画など、企画領域への広がりあり【入社後の流れ】・OJTを通じて勤怠管理・福利厚生業務など日常業務からスタート・安全衛生や制度運用などより高度な業務へ段階的に領域拡大・半期ごとの目標・キャリア面談を通じて成長・志向をサポート【同社の魅力】・米菓業界シェアトップクラスの上場企業であり、年間休日120日、福利厚生充実しておりワークライフバランスが整う環境での就業が可能です。・研修制度も充実しており、職能別・階層別研修や専門研修のほか、自己啓発支援制度として通信教育補助、教育支援制度(半額補助)、資格取得報奨制度、語学講座支援制度、TOEIC/日経TEST受験奨励制度、図書購入補助制度

■同社グループ全社の経理業務または決算業務を行って頂きます。【具体的には】■経理業務：同社における経理業務全般■決算業務：決算業務のサポート、連結決算業務のサポート、決算報告及び有価証券報告書作成業務のサポート【同社の魅力】・米菓業界シェアトップクラスの上場企業であり、年間休日120日、福利厚生充実しておりワークライフバランスが整う環境での就業が可能です。・日本だけに留まらず海外へも進出。2023年には海外売上比率30％、2030年には食品・海外売上比率で50％以上を目指しております。 【補足】■入社に際して転居を必要とする場合、借り上げ社宅制度があり、8割会社負担とする制度があります。