財務、会計、税務、経理/新潟の転職求人一覧

【業務内容】■導電材料・絶縁材料を製造するメーカーで、労務管理、資格管理、健康管理、教育・セミナー、給与管理など、人事労務業務全般に関する事務業務をお任せします。■現在人事チームはリーダー1名・メンバー1名の計2名で対応をしていますが、社員も毎年増加しており、人事労務における業務量が拡大しております。【同社の特徴】■「導電」「絶縁」の相反する技術をあわせ持ちグローバルに展開しており、新潟発のエレクトロケミカル材料に特化した会社です。■世界でトップシェアを獲得している分野も多く、10カ国380件以上の特許登録と、26カ国で商標登録を保有しています。売上高の80％は海外となっており、半導体向け液状封止材では世界シェアの40％を占めています。 ■技術者比率は30％、毎年売上の約10%を研究開発費に投資しており、最新設備が整った環境で、業務の遂行が可能です。■土日休み、年間休日120日、転勤なし、待遇・福利厚生充実した新潟の優良企業です。

【業務内容】■導電材料・絶縁材料を製造するメーカーで、日常的な経理業務から、税務申告書や決算報告書などの作成業務、および管理会計業務をお任せいたします。 （本社だけでは無く、関係会社の業務及び管理も含みます）【業務詳細】※これまでの経験を考慮して担当業務を決定します。・決算（月次、半期、年次）までの一連の経理業務　財務諸表の作成・関連会社の経理業務管理及び監査・公認会計士、税理士、税務当局との折衝＊業務上車を使用する機会があります（社有車有）【将来的なビジョン】■同社の安定的な経営基盤を牽引し、経営を支える存在として、管理会計や法務、税務処理、資本政策、事業継承を行うほか、国内拠点だけでなく、海外拠点の連結決算（年次決算）にも携わっていただきたいと考えております。■また、業務は多岐に渡るため、御自身が考えるビジョンにも寄り添いながら将来当社で活躍する人財になっていただきたいと思います。【同社の特徴】■「導電」「絶縁」の相反する技術をあわせ持ちグローバルに展開しており、新潟発のエレクトロケミカル材料に特化した会社です。■世界でトップシェアを獲得している分野も多く、10カ国380件以上の特許登録と、26カ国で商標登録を保有しています。売上高の80％は海外となっており、半導体向け液状封止材では世界シェアの40％を占めています。 ■技術者比率は30％、毎年売上の約10%を研究開発費に投資しており、最新設備が整った環境で、業務の遂行が可能です。■土日休み、年間休日120日、転勤なし、待遇・福利厚生充実した新潟の優良企業です。

【業務内容】■自動車のエンジン部品をはじめ、世界中の自動車に使用されている焼結部品の専門メーカーである当社にて、本社及びグループの経理業務をお任せします。【業務詳細】1.売掛金・買掛金管理業務2.原価計算3.資金管理4.年次月次決算5.予算作成・予実管理6.税務申告7.監査対応8.経営陣への提言【業務の流れ・補足】■まずは1から3の業務を行っていただきますが、経験や能力に応じてその他業務もお任せします。■これまでは財閥系大企業の工場として経理業務を行っていましたが、ファンドの出資により経理に求められる範囲は非常に大きくなっています。■グループ連結決算はもちろん、今後も大規模投資を実行していくため、新たな投資の判断や既存事業の存続判断等、経理のプロフェッショナルとして、学べるチャンスが数多くあります。【同社の特徴】■同社は自動車用焼結部品を中心に製造する専業メーカーで、日本の基幹産業である「自動車産業」の最もコアな部品である、エンジンやトランスミッションからステアリング、車載モーターまで、国内／国外を問わず幅広く当社の製品が活躍しております。■地球規模で環境保全が課題となっている昨今、自動車の燃費向上技術や自然エネルギー発電の核となる製品の開発・製造にも注力しています。【会社補足】■元財閥系企業の一事業でしたが、大手投資ファンドが株主となって旧体制を一新。新人事戦略の策定、営業組織の刷新、人事評価・報酬制度の構築等に取り組み、製造コストの改善、生産性の向上を実現した結果、直近は経常利益5億円を超え、業績は急回復しています。■また、日本国内のみならず活動をグローバルに推進すべく、事業展開を行っていきます。■まだまだ変革期で、大手の基盤がありながらもスピード感のある社風です。制度の変更により、年次に関わらず、活躍している人材は早くから昇進可能となっており、非常にやりがいがあります。

【業務内容】Financeの観点で研究開発部門を支援いただくため、管理会計業務に従事いただきます。具体的には以下の3つが役割となります。①来年度予算の策定部門からの数値をとりまとめ、全社の方針・数値とアラインしたうえで、部門と調整を行う②予実管理毎月の実績と予算を照らし合わせ、部門への確認。適宜経営層へレポート③制度会計決算の一部支援。減損テスト、委託研究費の処理に関する決算対応を行う